日本と海外のがん保険の違い!がんになる確率と日本でがん保険が広まった背景、選び方

日本と海外のがん保険の違い!がんになる確率と日本でがん保険が広まった背景、選び方
日本では、医療保険とは別に「がん保険」に入る人が多く、がんと診断されたらまとまったお金が受け取れる商品などが広く売られています。 一方で、海外では、公的な医療保険の仕組みが国ごとに違い、がんへの備え方も日本とは違います。 この記事では、日本でがん保険が広まった背景、海外のがんへの備え方との違い、がん保険に入るときに確かめたいことをまとめました。
目次

日本人ががんと診断される確率

国立がん研究センターの「がん情報サービス」によると、2023年のデータにもとづく生涯でがんと診断される確率は、男性61.1%、女性50.1%で、どちらも2人に1人です。 2023年に新たにがんと診断されたのは993,469例でした。 がんは多くの人にとって身近な病気で、治療と仕事を両立する人も増えています。

日本でがん保険が広まった背景

日本で初めてのがん保険は、1974年にアフラックが発売しました。 アフラックによると、当時はがんが日本人の死因の2番目にまで増えていて、がんの入院に関する全国的な統計もない中で、各地の病院や役所の資料を集めて商品をつくったとしています。 その後、多くの保険会社ががん保険を売るようになり、今では入院や手術の給付だけでなく、診断されたときの一時金や、通院、抗がん剤の治療に備える商品も広がっています。

日本と海外の違い

比べる点日本アメリカ
公的な医療保険国民皆保険。医療費の自己負担は原則1〜3割国民皆保険ではない。公的な保険は高齢者向けのMedicareや、所得の少ない人向けのMedicaidなど
医療費が高額になったとき高額療養費制度で、1か月の自己負担に上限がある入っている医療保険の内容による
がん保険の位置づけ公的な保険の自己負担や、収入の減少を補う上乗せの保険医療保険に加えて入る補助的な保険として売られている
アメリカの公的な医療保険サイト(HealthCare.gov)では、マーケットプレイスの医療保険は、加入前からの病気(持病)を理由に加入を断ったり、保険料を高くしたりできないとしています。 日本では公的な医療保険で治療費の多くがまかなわれるので、がん保険は「治療費そのもの」より、自己負担の上乗せや、仕事を休んだときの収入の減少に備える意味が大きくなります。
スグレタブログ編集部スグレタブログ編集部
がん保険を選ぶときは、勤め先の傷病手当金や有給休暇の制度もあわせて確かめておきましょう。治療中の収入がどれくらい減るかが分かると、必要な保障の大きさが見えてきます。

がん保険に入るときに確かめたいこと

  1. 保障が始まるまでの期間(契約から90日ほどの待ち期間がある商品が多い)
  2. 診断一時金は何回まで、どんな条件で受け取れるか
  3. 通院や抗がん剤、放射線の治療が保障されるか
  4. 上皮内がんも同じように保障されるか
  5. 先進医療の費用が保障されるか(先進医療の技術料は公的な医療保険の対象外で、全額自己負担)
  • 入院の日数に応じた給付だけで、通院中心の治療に備えられない
  • すでに入っている医療保険と保障が重なっている
  • 保険料の負担が大きく、家計の貯蓄を減らしてしまう
高額療養費制度で自己負担がどこまでおさえられるかを確かめ、足りない分をがん保険で補うと、入りすぎを防げます。 どんな治療が公的な医療保険の対象外になるのかは、自由診療の例として医療脱毛の扱いを見ると分かりやすくなります。
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がん保険のよくある質問

日本人ががんになる確率はどれくらいですか?

国立がん研究センターによると、2023年のデータにもとづく生涯でがんと診断される確率は、男性61.1%、女性50.1%で、どちらも2人に1人です。

日本のがん保険はいつから売られていますか?

1974年にアフラックが日本で初めてのがん保険を発売しました。

海外にもがん保険はありますか?

アメリカなどでは、医療保険に加えて入る補助的な保険として売られています。日本とは公的な医療保険の仕組みが違うため、がん保険の位置づけも異なります。

がん保険に入ってすぐに保障されますか?

契約から90日ほどの待ち期間があり、その間にがんと診断されても保障されない商品が多くあります。契約前に確かめましょう。

まとめ:公的な保障を確かめ、足りない分をがん保険で備える

国立がん研究センターによると、日本人が生涯でがんと診断される確率は男性61.1%、女性50.1%で、がんは身近な病気です。 日本は国民皆保険と高額療養費制度で治療費の自己負担がおさえられる一方、アメリカは国民皆保険ではなく、がんへの備え方も違います。 がん保険は、待ち期間、診断一時金の条件、通院や先進医療の保障を確かめ、公的な保障で足りない分を補う形で選びましょう。
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