医療脱毛が保険適用外の理由！医療行為なのに自費になるわけと海外の扱い、解約のルール

医療脱毛は、医療機関で医師の管理のもとに行う脱毛ですが、健康保険は使えず、全額自己負担の自由診療になるのが原則です。 健康保険は「病気やけがの治療」のための制度で、見た目を整える目的の脱毛は対象にならないからです。 この記事では、医療脱毛が保険の対象外になる理由、それでも医療機関で行う理由、例外になりうるケース、海外の扱い、費用を考えるときのポイントをまとめました。

医療脱毛が保険の対象外になる理由

健康保険法第63条では、保険の給付（療養の給付）は「被保険者の疾病又は負傷に関して」行うとしています。 ムダ毛をなくして見た目を整えたり、自分で処理する手間を減らしたりするのは、病気やけがの治療ではないため、保険の給付の対象になりません。

比べる点	保険診療	自由診療（医療脱毛など）
目的	病気やけがの治療	見た目を整える、生活を便利にする
費用	国が決めた価格。自己負担は原則1〜3割	医療機関が自由に決める。全額自己負担
医療機関ごとの差	同じ治療なら価格は同じ	同じ施術でも価格が違う

保険の対象外なのに医療機関で行う理由

厚生労働省は2001年（平成13年）の通知で、レーザーなどの強い光を毛根に当てて、毛乳頭や皮脂腺の開口部などを壊す行為は、医師の免許がない人が業として行えば医師法違反になるとしています。 毛を作る組織を壊すほどの強い光を使う脱毛は、医療行為なので、保険が使えなくても、医療機関で医師の管理のもとに行う必要があります。 やけどや炎症などのトラブルが起きたときに、医師がすぐに診察や処置をできるのも、医療機関で受ける利点です。

例外として保険の対象になりうるケース

• 病気が原因で毛が多くなる場合など、医師が治療として必要と判断したときは、検査や原因の病気の治療に保険が使えることがある
• 脱毛の施術そのものが保険の対象になるかは、病気と治療の内容によって違う

気になるときは、美容皮膚科ではなく一般の皮膚科で、保険で診てもらえるかを相談してみましょう。 美容目的の脱毛は病気の治療ではないため、医療費控除の対象にも一般にはなりません。

海外の医療脱毛の扱い

海外でも、見た目を整える目的の脱毛は、公的な医療保険の対象にならないのが一般的です。 アメリカの公的な医療保険（Medicare）の公式サイトでも、美容目的の手術（cosmetic surgery）は、事故によるけがや、形に異常がある体の一部の機能を改善するために必要な場合を除いて、通常は保障しないとしています。 国ごとに制度は違いますが、「治療か、見た目のためか」で保険の対象を分ける考え方は、多くの国で共通しています。

費用を考えるときのポイント

1. 部位ごとの料金と、何回のコースか
2. 追加の照射や、コースが終わったあとの料金
3. 麻酔、薬、キャンセル、トラブルが起きたときの診察の費用が含まれるか
4. コースの残りを使わずにやめるとき、いくら戻るか

2017年12月の特定商取引法の改正で、脱毛などの美容医療も、期間が1か月を超え、金額が5万円を超える契約は「特定継続的役務提供」の対象になり、契約書面を受け取った日から8日以内ならクーリング・オフ、その後も契約期間内なら中途解約ができます。 肌のトラブルで受診するときに迷いやすい、美容皮膚科と一般の皮膚科の役割の違いはこちらで解説しています。 オンライン診療で美容医療を受けるときの、ルールと注意点はこちらで確認できます。

医療脱毛と保険のよくある質問

まとめ：保険の対象は治療。医療脱毛は医療行為だが自由診療

健康保険法では、保険の給付は病気やけがの治療に対して行うものとされ、見た目を整える目的の医療脱毛は対象になりません。 一方で、強い光で毛を作る組織を壊す脱毛は、厚生労働省の通知で医療行為とされ、医療機関で行う必要があります。 料金の内訳や解約の条件を確かめ、1か月を超え5万円を超えるコースならクーリング・オフも使えることを覚えておきましょう。