矯正治療の費用相場と期間は?保険が使える条件と医療費控除の対象をわかりやすく解説

矯正治療の費用相場と期間は?保険が使える条件と医療費控除の対象をわかりやすく解説
歯並びが気になっていても、矯正治療は費用が高く、期間も長いと聞くと、一歩目が重く感じられます。 保険が使えるのかどうか、ワイヤーとマウスピースのどちらを選ぶべきか、何年くらいかかるのかも、調べるほど迷う点です。 この記事では、日本矯正歯科学会と国税庁の公開情報をもとに、費用の目安、治療期間、保険が使える条件、医療費控除の考え方を順番に整理します。 あわせて、装置の種類の違いや、治療中の痛み、歯科医院を選ぶときの確認点、契約前に気をつけたいことも取り上げます。 特定の医院や装置をすすめる記事ではありません。自分の歯並びがどの治療に向くかは、精密検査をしたうえで矯正歯科の医師が判断します。
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費用や期間は、医院や歯並びで大きく変わります。数字は日本矯正歯科学会が公開している目安として読み、実際の金額は精密検査後の見積書で確かめてください。
目次

矯正治療とは?何を目的にした治療か

矯正治療は、歯並びや噛み合わせを整える歯科治療です。 日本矯正歯科学会によると、矯正装置で歯やあごの骨に力をかけ、ゆっくり動かしていく治療で、きれいな歯並びにするために歯を削って差し歯にすることは基本的にありません。 歯が不揃いだったり、上下の歯がきちんと噛み合わなかったりする状態を、専門的には「不正咬合」と呼びます。 学会が代表的な症例として挙げているのは、次の5つです。
  • 出っ歯(上顎前突):上の前歯が前に傾いていたり、上の歯並び全体が前に出ていたりする状態
  • 受け口(反対咬合):下の歯が上の歯より前に出ている噛み合わせ
  • 八重歯・乱ぐい歯(叢生):歯並びがデコボコで、歯ブラシが届きにくい状態
  • 開咬:噛んでも前歯が噛み合わない状態
  • 顎変形症:あごの骨の大きさやずれが原因で、外科手術を併用することがある状態
学会は、不正咬合を放置すると、食べ物がよく噛めない、歯周病になりやすい、口臭の原因になる、あごの関節に負担がかかるといった問題が出る可能性があると説明しています。 見た目の悩みだけでなく、噛む機能や歯の寿命にも関わる治療だと考えると、費用をかけるかどうかを判断しやすくなります。

矯正治療の費用の目安

総額は80〜120万円程度が一つの目安

矯正治療は、特殊な場合を除いて健康保険が使えず、全額が自己負担です。 日本矯正歯科学会のQ&Aでは、歯の表側につける複雑なマルチブラケット装置など精密な装置を使う場合、初診から治療後の保定期間の通院まで含めた総額は、一般に80〜120万円程度とされています。 難しい症例や長い期間が必要な症例では、さらに高くなることがあります。 費用は地域や医院によって差があるため、この金額はあくまで目安です。

見積もりで確認したい費用の内訳

総額が同じ「80万円」でも、含まれている内容は医院ごとに違います。 契約の前に、次の項目が料金に含まれているかを確認しましょう。
  • 検査料・診断料:学会によると、矯正の検査は問診、口腔内診査、頭部X線規格写真やパノラマX線写真、顔と口の写真、歯型などを行い、数万円以上かかることがある
  • 装置代と毎回の調整料:毎月の通院ごとに料金がかかる医院と、総額に含まれる医院がある
  • 抜歯や虫歯治療:矯正の料金とは別に、保険診療で別途かかる場合がある
  • 保定装置と保定期間の通院:治療後の通院が料金に含まれているかを確かめる
  • 診断書などの文書料:学会によると、一般的には1,000〜5,000円
転居や転医のときに追加でかかる費用
学会によると、転医先に渡す紹介状や検査資料の作成費は、一般的には10,000〜30,000円です。 セカンドオピニオンを受ける場合も、主治医の資料作成に10,000〜30,000円、相談先の医院でも回答作成まで含めて10,000〜30,000円が一般的とされています。

分割払いと支払い方法

学会は、医療機関によっては月ごとの分割やカードによる分割を実施していると案内しています。 ただし、分割払いは金利や手数料がかかる場合があります。 総額がいくらになるのかを、契約書や見積書で確認してから決めてください。 治療費の負担を少しでも抑えたい方の中には副業を考える人もいますが、治験バイトは副作用のリスクと医療体制を理解してから検討する必要があります。
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矯正治療の期間はどのくらいか

日本矯正歯科学会によると、通常の不正咬合では、装置を入れておく期間が2〜3年程度です。 簡単な治療で改善する場合は、半年程度で済むこともあります。 一方、受け口のようにあごに問題がある場合は、はるかに長くなることがあります。
段階内容期間の目安
相談・精密検査問診、レントゲン、顔と口の写真、歯型などを取り、治療計画を立てる数回の通院
装置を入れて歯を動かす期間調整のために定期的に通院する2〜3年程度(簡単な場合は半年程度)
保定期間動かした歯が元に戻らないよう保定装置を使う通常1年以上は毎日の使用が必要

成人は期間が長くなりやすい

学会は、成長期を過ぎた中・高年の方でも治療はできるものの、成長・発育が終わっているため歯の移動が円滑でなく、治療期間が長くなることが多いと説明しています。 むし歯の治療が必要になったり、装置の見た目が気になったりして、治療に制約が出る場合もあります。

説明より長引いたときは

学会のQ&Aには、初めに2年と説明されて3年目に入った、という相談への回答があります。 矯正治療は予想以上に長引くことも、早く終わることもあり、成人では硬い骨の中で歯を慎重に動かすため長引くことが稀にあるとされています。 ただし、何の説明もないまま延びるのは好ましくないため、主治医に時間を取ってもらい、理由と見通しを聞くよう勧めています。

ワイヤー矯正とマウスピース矯正の違い

矯正装置には、大きく分けて歯に固定するタイプと、取り外せる透明なタイプがあります。 装置ごとの費用や期間は医院で大きく異なるため、ここでは学会が公開している説明と、確認すべき点を整理します。
項目表側のワイヤー矯正(マルチブラケット)裏側矯正(リンガル)取り外し可能な透明な装置
見た目装置が見える他人にはほとんど分からない目立ちにくい
学会が挙げる特徴多くの歯を正確に動かしやすく、治療期間の短縮につながると説明されている舌が当たって痛む、話しづらい、歯磨きがしにくい。装置を付けられない噛み合わせもある治療に限界があることも多い
費用・期間総額80〜120万円程度が目安(保定まで含む)調整に高い技術が必要で、期間が長くなり100万円を超えることがある学会のQ&Aには金額の記載なし。医院に確認する

装置は「希望」だけでなく「歯並びの状態」で決まる

学会によると、矯正歯科医は患者の要望を聞いたうえで、その人の治療にもっとも効果的な装置を第一候補にします。 たとえば、ガタガタの歯並びや出っ歯で多くの歯を動かす必要がある場合は、取り外しのできる簡単な装置より、歯の外側につけるマルチブラケット装置のほうが、正確に早く多くの歯を動かせると説明されています。 「見えない装置がいい」という希望があっても、歯並びによっては選べないことがあります。
マウスピース矯正を検討するときの確認点
マウスピース型の装置は目立ちにくく、取り外せるのが利点です。 学会は、取り外し可能で透明な装置について「治療に限界があることも多い」と述べています。 自分の歯並びが適応かどうか、途中でワイヤー矯正に切り替える場合の追加費用があるかを、契約前に医師へ質問してください。

矯正治療に保険が使える条件

保険適用になるのは3つの場合だけ

日本矯正歯科学会によると、矯正治療は一般的には保険適用外です。 保険診療の対象になるのは、次の場合に限られます。
  1. 厚生労働大臣が定める疾患に起因した咬合異常に対する矯正治療
  2. 前歯と小臼歯の永久歯のうち3歯以上が生えてこないことによる咬合異常で、埋伏歯開窓術が必要なものに対する矯正治療
  3. 顎変形症で、顎離断等の手術が必要な場合の、手術前後の矯正治療
一般的な出っ歯や八重歯、ガタガタの歯並びは、これらに当てはまらないかぎり、全額自己負担です。 1つ目の疾患には、唇顎口蓋裂、ダウン症候群、6歯以上の先天性部分無歯症、その他顎・口腔の先天異常などが挙げられています。

保険で受けられる医療機関は限られる

保険の矯正治療は、厚生労働大臣が定める施設基準を満たして地方厚生(支)局長に届け出た保険医療機関でのみ受けられます。 学会は、お住まいの地域の地方厚生局のホームページで「施設基準届出受理医療機関名簿」を探し、歯科のPDFから次の指定を確認する方法を案内しています。
  • 「矯診」(歯科矯正診断料):上の1つ目と2つ目で保険が使える医療機関
  • 「顎診」(顎口腔機能診断料):上の3つ目で保険が使える医療機関
顎変形症の手術前後の矯正は、外科手術を行う病院と矯正歯科が連携して進めることが多くなります。 手術の方法やリスク、入院期間、後遺症、費用については、手術を受ける病院で十分に説明を受けてから決めてください。
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「保険が使える」とうたう広告でも、一般的な歯並びの矯正は対象外です。保険の可否は、届出医療機関での診断で決まります。自己判断せず、診断名と適用条件を医師に確認してください。

医療費控除は使えるのか

対象になるのは「必要と認められる矯正」

国税庁のタックスアンサーでは、発育段階にある子どもの成長を妨げないために行う不正咬合の歯列矯正のように、年齢や目的からみて矯正が必要と認められる場合の費用は、医療費控除の対象になると説明されています。 同じ歯列矯正でも、容ぼうを美化するための費用は対象外です。 日本矯正歯科学会も、発育段階にある子どもは対象になる一方、成人で美容のみを目的とした矯正は対象にならないと案内しています。 つまり、子どもの矯正は対象になりやすく、成人は治療の目的で判断が分かれます。 成人でも対象になるかどうかは、医師の診断内容や治療の目的で変わるため、自己判断せず、管轄の税務署に確認してください。

控除額の計算と申告の流れ

国税庁によると、医療費控除の金額は次の式で計算します。上限は200万円です。
医療費控除の計算式
(実際に支払った医療費の合計額-保険金などで補てんされる金額)-10万円 ただし、その年の総所得金額等が200万円未満の人は、10万円ではなく総所得金額等の5パーセントを引きます。
手続きは、確定申告書に医療費控除の明細書を添付して、所轄の税務署に提出します。 領収書は、申告期限等から5年を経過する日まで、税務署から提示や提出を求められることがあるため、保管しておきましょう。 通院のための交通費も医療費控除の対象になります。小さな子どもの通院に付き添いが必要な場合は、付添人の交通費も含まれます。

控除額の目安を計算例で確認する

あくまで計算の仕組みを示すための例です。実際の税の戻り方は、所得や税率によって変わります。 支払った矯正費用が90万円、ほかの医療費が5万円、保険金などの補てんがない人の場合、医療費の合計は95万円です。 ここから10万円を引いた85万円が、医療費控除の金額になります。 この85万円を所得から差し引いて税額を計算するため、所得税や翌年の住民税の負担が軽くなります。 分割払いの場合は、現実に支払った年の医療費として扱われます。国税庁は、未払いの医療費は、実際に支払った年の控除の対象になると説明しています。

治療中の痛みと日常生活で気をつけること

痛みの強さと期間

日本矯正歯科学会によると、マルチブラケット装置を入れて歯を動かし始めると、歯が周囲の歯ぐきや骨を圧迫したり、装置が唇や頬の裏にこすれたりして痛みが出ます。 痛みの程度や続く期間には個人差がありますが、子どもでは3日程度、成人では1週間程度続くのが通常とされています。 その後、痛みは徐々に軽くなり、食事もできるようになります。 装置を調整するたびに再び痛みますが、その間隔は短くなり、軽くなるとされています。 我慢できないほど強い場合は、歯が強く圧迫されている可能性があるため、早めに主治医へ連絡してください。

歯磨きとむし歯のリスク

矯正装置が入ると、十分な歯磨きがかなり難しくなります。 そのため、矯正歯科医は装置を入れる前に歯磨きの指導を行い、清潔な状態を保ってもらうようにしています。 学会は、フッ素入りの歯磨き剤などの併用も勧めています。

食事と楽器・スポーツ

装置を入れて当面は、繊維の多い野菜や肉を噛み切りにくくなることがあります。 吹奏楽器は、装置を入れた当初は音色が変わるものの、数か月で慣れて元の音色に戻ると学会は説明しています。 強く噛みしめると一時的に痛みが出ることがあるため、スポーツは主治医に相談しながら続けましょう。

矯正歯科医院を選ぶときの確認点

安さや近さだけで決めない

学会は、矯正治療は非常に専門性の高い医療であり、料金が安いことや近所であることだけで医院を選ばないよう注意しています。 精密検査の機器が整っていることや、スタッフ教育など院内体制が充実していることも条件だと説明しています。

日本矯正歯科学会の認定医制度

同学会は認定医制度を設けています。 認定医は5年以上の矯正歯科の学識、技術、臨床経験を有する医師で、指導医は12年以上の研究、教育、臨床経験を有する医師です。 学会のサイトでは、都道府県やキーワードから認定医・専門医・研修指導医を検索できます。 ただし、学会は、資格を持たない矯正歯科医にも、高い学識や技術、臨床経験を持つ人が多くいると付け加えています。 資格は目安の一つとして、実際の説明の分かりやすさも合わせて判断しましょう。

相談のときに聞いておきたいこと

  • 自分の歯並びの診断名と、治療の目標
  • 使う装置の種類と、その装置を選ぶ理由
  • 抜歯が必要かどうか、必要な場合の本数
  • 総額と、含まれる内容、含まれない内容
  • 治療期間の見通しと、延びた場合の費用
  • 転居などで通えなくなったときの返金や転医の扱い
  • 保定期間の通院と装置の費用
学会は、不安な場合、料金はかかりますが、別の医院や病院でもう一度矯正相談を受ける方法も勧めています。

契約を急がされたときの対処

国民生活センターは、美容医療サービスのトラブルが増えていると発表しています。 その場で契約・施術をしないこと、施術前にリスクや副作用を確認すること、クレジットを組んでまで必要な施術なのかを考えることを注意点として挙げています。 自由診療の矯正でも、同じ視点で考えておくと安心です。 契約後に疑問が出たときは、消費者ホットライン「188」に電話すると、最寄りの消費生活センター等につないでもらえます。
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契約書をもらったら、その場で署名せず、持ち帰って総額と解約時の扱いを読み直しましょう。分からない点は、別の矯正歯科で相談しても構いません。

治療が終わってからの保定と後戻り

歯を動かす治療が終わっても、矯正は終わりではありません。 日本矯正歯科学会によると、移動直後の歯は周囲の骨や歯ぐきなどが歯をしっかり支えていないため、かなり動揺しています。 そのため保定装置を使わないと、元の悪い噛み合わせに戻りかねません。 通常、1年以上はできるだけ毎日保定装置を使う必要があるとされています。 取り外しの装置を忘れてしまう場合は、固定式の保定装置に切り替える方法もあるため、主治医に相談してください。 治療後でも、親知らずが生えてきたり、むし歯や歯周病になったり、妊娠や加齢で体が変化したりすると、歯並びが変わることがあります。 歯並びが悪くなってきたと感じたら、早めに主治医へ相談してください。早い時期であれば、多くの場合は短期間で再治療を終えられると学会は説明しています。

矯正を始める時期と、ほかの予定との兼ね合い

日本矯正歯科学会は、矯正治療は成長・発育期に行うのがよいとしています。 幼児は治療自体が難しい場合があり、ある程度の分別がつく年齢からが好ましいという考え方です。そのため、小学生から中学生で治療を始めることが多くなっています。 成人の矯正も可能ですが、成長が終わっているため歯の動きが遅く、治療期間が長くなりやすい点は知っておきましょう。
  • 受験期:治療と勉強の両立は可能だが、受験後に始めても不都合は少ないと学会は説明している
  • 転居や結婚:転居して生活が落ち着いてから始めることを学会は勧めている
  • 妊娠:妊娠初期は特に大切な時期のため、矯正治療と同時進行にならないよう考えることを学会は勧めている
矯正は長期にわたるため、ライフイベントとの重なりを避けて計画するほうが、通院や費用の面でも無理が出にくくなります。

矯正治療についてのよくある質問

矯正治療は保険が使えますか?

一般的な歯並びの矯正は保険適用外で全額自己負担です。日本矯正歯科学会によると、保険が使えるのは、厚生労働大臣が定める疾患に起因する咬合異常、前歯と小臼歯のうち3歯以上の萌出不全(埋伏歯開窓術が必要なもの)、顎変形症の手術前後の矯正に限られます。届出をした保険医療機関でのみ受けられます。

矯正治療の費用はいくらかかりますか?

日本矯正歯科学会のQ&Aでは、表側のマルチブラケット装置など精密な装置を使う場合、初診から保定期間の通院まで含めた総額は一般に80〜120万円程度とされています。地域や医院、症例の難しさで変わるため、見積書で含まれる内容まで確認してください。

矯正治療の期間はどれくらいですか?

通常の不正咬合では、装置を入れておく期間が2〜3年程度です。簡単な治療なら半年程度のこともあり、あごに問題がある場合は長くなります。そのあとに、1年以上の保定期間があります。

大人の矯正でも医療費控除は受けられますか?

国税庁は、年齢や目的からみて必要と認められる矯正は対象、容ぼうを美化するための矯正は対象外としています。成人は目的によって判断が分かれるため、領収書を保管し、管轄の税務署に確認してください。

矯正中の痛みはどのくらい続きますか?

日本矯正歯科学会によると、マルチブラケット装置を入れたあとの痛みは、子どもで3日程度、成人で1週間程度続くのが通常です。調整のたびに痛みが出ますが、間隔は短くなり軽くなります。耐えられないほど強いときは主治医に連絡してください。

途中で引っ越すことになったらどうなりますか?

現在の医院に通院できなくなることと転居先を早めに伝え、引き継ぐ矯正歯科医を探してください。日本矯正歯科学会には、診療の進み具合に応じて料金を精算する転医時の返金に関する指針があります。紹介状や検査資料の作成費は、一般的に10,000〜30,000円です。

まとめ

矯正治療の費用は、日本矯正歯科学会によると、精密な装置を使う場合で保定まで含めて総額80〜120万円程度が一般的な目安です。 治療期間は装置を入れてから2〜3年程度で、その後に1年以上の保定が続きます。 保険が使えるのは、厚生労働大臣が定める疾患、3歯以上の萌出不全、顎変形症の手術前後に限られ、一般的な歯並びの矯正は全額自己負担です。 医療費控除は、子どもの矯正のように必要と認められる場合は対象になり、容ぼうを美化するためのものは対象外です。 契約前には、総額に含まれる内容、期間が延びたときの費用、転居時の扱いを書面で確認しましょう。 迷う場合は、別の矯正歯科でもう一度相談する方法があります。
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