ドローンレンタル初心者の選び方と操作のコツ！航空法のルールと保険は入るべきか

ドローンレンタルは、空撮や点検などに使うドローンを、数日や1か月単位で借りられるサービスです。 旅行の記念に空から撮影してみたい人や、買う前に操作を試したい人にとって、手軽に始められる方法です。 ただし、ドローンは重さや飛ばす場所によって航空法のルールがあり、知らずに飛ばすと法律違反になるおそれもあります。 この記事では、ドローンレンタルの選び方、飛ばす前に知っておきたい法律のルール、保険の考え方、初心者が操作に慣れるコツをまとめました。

ドローンレンタルの選び方

• 目的に合う機種があるか（旅行の空撮なら小型、点検や測量なら業務用）
• 借りられる期間と料金（1泊2日などの短期か、月額か）
• 往復の送料と、受け取り・返却の方法
• 壊したときの補償と、賠償責任保険が付いているか
• 予備のバッテリーや、SDカードなどの付属品

初めてなら、補償と保険が付いていて、操作の説明が分かりやすいサービスを選ぶと安心です。

飛ばす前に知っておきたい法律のルール

100g以上のドローンは航空法の対象

国土交通省によると、2022年（令和4年）6月20日から、機体とバッテリーの重さの合計が100g以上の機体が「無人航空機」として航空法の規制の対象になりました。 無人航空機には国の登録制度があるため、レンタルする機体が登録されているかを確かめておきましょう。 100g未満の機体でも、空港の周辺や高い高度で飛ばす場合は、許可が必要になることがあります。

許可が必要な空域

空域	理由
空港などの周辺	航空機の安全に影響するおそれがある
緊急用務空域	災害時などに救助の航空機が飛ぶ
地表から150m以上の上空	航空機の安全に影響するおそれがある
人口集中地区（DID）	落ちたときに人に危害を与えるおそれが高い

これらの空域で飛ばす場合は、あらかじめ国土交通大臣の許可を受ける必要があります。 住宅の多い地域は人口集中地区にあたることが多いので、飛ばす場所が該当しないかを事前に地図で確かめましょう。

承認が必要な飛ばし方

夜間の飛行や、目で見えない場所への飛行、人や物との距離を十分にとれない飛行などは、あらかじめ承認を受ける必要があります。 航空法のほかに、重要な施設の周辺での飛行を制限する法律や、公園などでの飛行を禁止する自治体の条例もあるので、飛ばす場所の管理者にも確かめておきましょう。

保険は入ったほうがいい？

ドローンは、操作の失敗や電波の乱れで落下し、人にけがをさせたり、車や建物を壊したりするおそれがあります。

• 賠償責任保険：他人をけがさせたり、物を壊したりしたときの賠償に備える
• 機体の補償：借りた機体が壊れたり、なくなったりしたときの修理代などに備える

レンタルの料金に保険や補償が含まれているサービスもありますが、補償の上限額や対象外になるケースは必ず確かめておきましょう。

初心者が操作に慣れるコツ

1. 人のいない広い場所で、低く、ゆっくり飛ばすことから始める
2. 離陸・着陸・その場で止まる（ホバリング）を、くり返し練習する
3. 風の強い日は飛ばさない
4. バッテリーの残りに余裕をもって戻す
5. 必要に応じて、ドローンスクールで操作と法律を学ぶ

レンタルを解約・返却するときの注意点や、クーリング・オフの考え方は、ファッションレンタルの記事でも紹介しています。

ドローンレンタルのよくある質問

まとめ：ルールを確かめ、補償のあるレンタルで小さく始める

ドローンレンタルは、目的に合う機種、期間と料金、送料、補償と保険を確かめて選びましょう。 100g以上のドローンは航空法の対象で、空港周辺や人口集中地区などでは許可が、夜間や目視外の飛行などでは承認が必要です。 人のいない広い場所で低く飛ばす練習から始め、安全に空撮を楽しみましょう。